初めてのお葬式のときでも迷わず選べる！？葬儀場の基礎知識を分かりやすく解説
人は思いかけず、ある日突然亡くなってしまうんです。
前日まで元気で一緒に食事をしていても不慮の事故や事件に巻き込まれて命を落とすこともあります。
また最近では熱中症やウイルス感染で突然命を落とすこともあるのです。
こうなった場合には、遺族は葬儀場を探しお葬式の段取りを行っていかなければなりません。
そして多くの遺族が初めてこうした段取りを行う事でしょう。
その際に迷わずスムーズに決められるように当サイトで基礎知識をご紹介します。
初めてのお葬式のときでも迷わず選べる！？葬儀場の基礎知識を分かりやすく解説
お葬式の葬儀場の決め方で大事なのは、焼き場と近いことが大事になります。
大概大手の葬儀社であると焼き場の近くに葬儀場を設置してるのです。
そのため大手葬儀会社に会場の手配と葬式の段取りをお願いするのも一つです。
もう一つ押さえておきたいポイントは、葬儀場は交通の便が良くアクセスしやすい立地条件のところを選ぶべきです。
葬儀には幅広い年齢層の方が参列し、高齢であると足が弱く車などを持っていないことも多いです。
それゆえ駅に近い立地の葬儀場を選択するのも大事になります。
葬儀場はお葬式の舞台になる斎場やメモリアルホール
お葬式を行う場所のことを葬儀場と呼ぶ人も多いようですが、これは斎場などと異なるのではないかこのような疑問を持つ人も多いのではないでしょうか。
火葬場などの名称を見ると、そこには地域名の下に斎場の名前が記されているので葬儀場とは別格な印象を持つ人は多いわけです。
しかし、葬儀場や斎場など大きな違いがあるわけでなく、葬儀社が運営しているメモリアルホールも同じく葬式を行うための場所であり、これらはいずれもお葬式の舞台になる場所といった共通点を持ちます。
メモリアルホールは記念館などの意味になるのですが、葬儀社が運営している施設は葬儀の会場として認知されており大半の葬儀社が同じような呼び名で施設を運営しています。
斎場の中には民営だけでなく公営の施設もありますが、公営の場合は葬儀会場だけでなく火葬場を併設しているところが多いので、葬祭場から火葬場への移動が不要になるなどのメリットを持ちますが、火葬場は周辺に住宅があまりない場所を選んでいるなど、駅から少し離れているなどの特徴があります。
公営の葬儀場の中には火葬場を併設している施設が多い
葬儀場は公営と民営の2つがある、民営の葬儀場は葬儀社が運営しているメモリアルホール、公営の場合は行政が運営を行っている斎場で施設により火葬場が併設されていることも少なくありません。
メモリアルホールなどのような葬儀場は火葬炉が設けてないので、告別式を執り行うために移動が必要です。
この場合、葬儀社に頼めばマイクロバスをチャーターすることもできますし、家族葬などのように小さなお葬式などの場合は参列者が送迎役を担うなどの方法もあります。
そもそも火葬炉設備は国が認めた設備を有している施設であり、民間企業が運営する場合でもその許可を経て運営しなければなりません。
新規参入などは困難であり、一般的には古くから火葬などに携わり続けて来た企業だけができるビジネスといっても過言ではありません。
一般的には公営の葬儀場が主体になりますが、東京23区などの場合は火葬場を持つ公営の斎場は2か所だけで、残り7つの斎場は民間企業が運営しているといいます。
火葬場が併設している葬儀場なら移動することなく一か所でお葬式を執り行える
東京23区には、公営で火葬炉を持つ葬儀場が2カ所あります。
23区なので2か所だけではとても足りないわけで、残りの施設は民間企業が運営している火葬場を用意しています。
それぞれ、お葬式ができる葬儀場を完備しているので、このような施設を使えば移動がなくなり時間の短縮やマイクロバスの手配なども不要になります。
お葬式を執り行うとき高齢者が多い場合などでは、なるべく移動せずに1か所だけで済ませたいときには火葬場が併設しているところを選ぶことで解決できるわけです。
ちなみに、火葬場は死去した人を焼却するための施設で国の許可や指定した企業だけができる業務です。
そのため、葬儀社などがメモリアルホールに火葬炉を設置して火葬式まで執り行うなどができません。
ただし、公営の葬儀場を使うと葬儀社の選択肢が広がるわけですから会場を公営にして、民間企業でもある葬儀会社を比較する最適なプランを見つけてお葬式ができるメリットもあるのではないでしょうか。
東京都内の民営葬儀場は火葬場が併設しているところが多い
一般的に火葬場は、公営の施設などのイメージを持つ人は多いのではないでしょうか。
現代において火葬場は斎場などのよう呼ばれることもある葬儀場の一つで、火葬式とお通夜から告別式までお葬式全般を1カ所で執り行えるメリットがあります。
墓地や埋葬などに関する法律の中で、火葬場は火葬を執り行うためにその施設が都道府県知事の許可を受けることが前提条件になっている、この許可を持たないところは当然ではあるけれども火葬式ができない決まりになっているわけです。
そのため、公共施設としての役割が強いので公営のところが多いわけです、しかしながら、東京都内の公営施設は２カ所だけで他の施設は民間企業が運営しているなどの特徴があります。
公営も民営も火葬場には葬儀場が完備されているので、お通夜から葬儀、そして告別式に加えて同じ場所で火葬もできる、民営の場合はその会社が葬儀に係わる全ての業務を可能にしているので別に葬儀社を見つける必要もないなどメリットもあるのではないでしょうか。
